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授業事例

対面/オンデマンド併用型 × 講義経営学部 経営分析論A
平屋 伸洋 先生

授業概要・オンラインの活用状況

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オンデマンド

講義の特色
  • メディア授業科目
  • 履修学生に対して、事前にオンデマンド授業の内容を理解したうえで対面でのグループワークやディスカッションに参加するよう指導している。その狙いは、学生が主体的に学習するモチベーションを維持することと、オンデマンド授業の内容について学生がお互いにコミュニケーションをとり理解を深める機会を提供することにある。そのため、オンデマンド授業の内容については理論的なエッセンスをできるだけシンプルに、具体的なケースを用いながら理解が得られるように工夫している。
開講期間 2022年度春学期
配当年次 学部3~4年生
開講地区 駿河台キャンパス
履修人数 38名
使用言語 日本語
到達目標 本授業の到達目標は、実際の財務諸表を用いて、当該企業の収益性に関する諸比率を計算し、それについて各自が所見を提示できるようになることである。またアクティブラーニングを通じて、所見をプレゼンテーションしたり、ディスカッションできるようになることである。

オンラインを活用した授業方法・内容

オンデマンド形式

作成ツール zoomで作成した動画を明治大学Commons-i Ready Streamにコンテンツ登録し、そのURLをOh-o! Meijiにて共有している。
動画の平均時間 平均90分前後
内容 オンデマンド授業の内容は収益性分析に関するものである。オンデマンド授業の動画URLおよび配付資料(レジュメ)については学期始めに一括でアップロードしている。そしてそれらの公開日および公開期間(オンデマンド動画の視聴期間は一週間としている)についても初回のイントロダクションにて学生に周知している。なお、授業内容に関する質問については対面授業のときに受け付けることとしている。

予復習の指示、成績評価の方法

予習 履修学生には、事前にオンデマンド授業の動画を視聴しその内容を理解したうえで対面でのグループワークやディスカッションに参加するよう指導している。
復習 履修学生は授業終了後、Microsoft Formsを使ってお互いに相対評価を行っている。相対評価をつうじて授業内容の復習やアクティブラーニングに対する自身の取り組みの反省を行うとともに、自分以外の学生の取り組みや意見などからどのような気づきや発見があったのかを考える機会を提供している。
成績評価 アクティブラーニング:80%、期末試験(状況によっては代替レポート):20%
※3分の2以上の出席が確認できない履修者については評価の対象としていない。

学生とのコミュニケーション

学生とのコミュニケーション方法 本授業はハイブリッド形式の授業であるため、履修学生と教室にて対面でのコミュニケーションの機会がある。授業内容やプレゼンテーションに関する質問などはすべて対面にて行っている。他方で、それ以外の質問や相談等についてはOh-o! Meijiのディスカッション機能やポートフォリオ(学習履歴)機能を使用して対応している。

工夫や苦労したこと

工夫した点 本授業はハイブリッド形式の授業であり原則1時限目に開講している。そのため、履修を検討する学生に対して事前に、2時限目以降に履修登録する授業への参加に支障がないかどうかを確認したうえで履修登録を行うよう周知している。
苦労した点 履修学生の人数が多くなると、アクティブラーニングに適した教室の確保が難しかったり、グループ数や各グループの人数が増えることもある。そのため、年度や半期ごとに教育効果にバラつきがあると感じることがあった。
失敗した点 履修学生から、「Oh-o! Meijiにオンデマンド授業の動画URLを共有して公開期間を設定しても、URLを記録していれば公開期間終了後も動画を視聴することが可能です」との情報提供を受けた。本授業の性格上、授業の実施に大きな影響があったわけではないが、こうした技術的な面を事前に把握できなかった点に反省がある。
アイデア ハイブリッド形式の授業のメリットのひとつには、履修学生が対面でコミュニケーションを行う際の共通の話題(考えるきっかけや枠組み)を提供する側面もある。学生によるグループワークやプレゼンテーション、ディスカッションを観察して感じたことは、事前の予想以上に学生が主体的かつ積極的に授業に参加してくれたこと、そうした面を直接観察して評価できたことが何よりの収穫である。
改善した点 オンデマンド授業の動画の最後に、グループワークで取り組む課題(Question)を提示するよう工夫した。以前はグループワークの当日に課題を発表していたが、事前に提示することで履修学生は課題に対する意見や仮説を準備したうえでグループワークに臨むことができる。こうした意見や仮説を学生同士で共有することでお互いに経営分析への理解が深まるよう配慮している。

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